子会社の日立マクセル（maxellブランド）はカセットテープ、MD、DVD-Rなどの磁気ディスクや光ディスク記録媒体も手がけ、自社ブランドのみならずOEM販売も行っていたが、現在では光ディスクの自社生産からの撤退と生産委託をし「Maxell」ブランドで販売のみ行っている。
携帯電話はDDIセルラーグループにHP401、IDOにD317を供給して以来、現在でもKDDI／沖縄セルラー電話のauブランドのみに供給しており、開発・設計についてはカシオ計算機と合弁会社カシオ日立モバイルコミュニケーションズを設立し、事業を移管した。統合後のソフトウェアの設計はカシオ製品を継承しているが、製造・販売は日立ブランドで行われている。なお、グループ会社の国際電気（現・日立国際電気）はNTTドコモ向けに供給したことがある。
Woooブランドで知られる音響機器・映像機器、はコンシューマ事業グループ、エアコン、冷蔵庫、洗濯機などの家電製品（白物家電）は日立アプライアンスにて生産されている。このうち、プラズマディスプレイ事業については、富士通と共同出資した富士通日立プラズマディスプレイに移管しソニーや三洋電機へもパネルを供給していた。同社は2008月4月1日付で「日立プラズマディスプレイ」に商号変更してプラズマディスプレイパネルを生産していたが、2009年度からはプラズマパネルの生産から撤退し、回路の生産とテレビセットの組み立てのみを行う。
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エアコンの型番は「RAS」で始まるが、これは東芝と同じである（鉄道車両用のクーラーも同じで、日立・東芝ともに型番は「RPU」で始まる）。
売上高に占める比率は12%、3万1,334名の従業員を抱える。価格低下の一方で、原材料調達費が高騰し、赤字状態にある[11]。
高機能材料部門の中核である日立化成工業、日立金属、日立電線の3子社は御三家とよばれ筆頭家老は日立金属とされている。この3社は 日立製作所の事業部門が独立した形で設立されており、子会社ではあるが独立性が高い。現在、好調な業績を記録しており、2006年3月期決算ではこの部門は26%の増収となった。
日立化成工業では、ディスプレイ用回路接続フィルム、半導体ウエハー研磨剤、自動車関連製品を生産している。日立金属では液晶ディスプレイ用品、携帯電話向けアイソレータ、特殊鋼系鉄鋼材料新素材、日立電線でも半導体パッケージ材料が業績に寄与しており、他の部門で最終消費財が不調であるのと対照的になっている。
売上高に占める比率は15%、5万4,687名の従業員を抱える。